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2017/05/16

フルフォード英文レポート 2017.05.15.Mo. (無料掲載分)

2017.05.18(木)追記:完全版アップロード遅延のお知らせ

本業の業務が発生しているためフルフォード英文レポートの翻訳に手が回らない日々が今週に入って続いています。従来、本日木曜日のアップロード予定のところ、勝手で恐縮ですが、しばらく手がつきません。日曜日までにはなんとか翻訳を完了してアップロードする予定でおります。何卒ご了承願います。

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NEGOTIATIONS FOR WORLD PEACE PROCEEDING SMOOTHLY AS MORE BAD GUYS BITE THE DUST

悪人が死んでゆくので世界平和のための交渉が円滑に進んでいる

オリジナル記事:http://benjaminfulford.net/2017/05/15/negotiations-for-world-peace-proceeding-smoothly-as-more-bad-guys-bite-the-dust/

北朝鮮やウクライナの平和合意、イスラエル・パレスチナ問題を含む中東問題に対する決議案、これらすべてについて、舞台裏での交渉が進んでいると複数の情報源が合意する。同筋は、こうした理由でアメリカ大統領ドナルド・トランプが今月24日からイスラエル、サウジアラビア、ローマを歴訪するのである、と伝えている。トランプ自身も、歴訪に伴う会談の後には「我が国(en:of our countries)の大規模な会議に参加するつもりでいる。この会議は世界を大いに助けることになるだろう。」とFOX TV に伝えている。

(そのコメント・発言は25分10秒の位置に見られる) (←原注です)

https://www.youtube.com/watch?v=k_Ysra3NBIA

北朝鮮との平和合意の詳細についても交渉される予定であり、交渉対話に近い筋によると、北朝鮮は主権と安全の保証をオファーされ、その代わりに公式に核兵器計画を諦めるようオファーされたとのこと。これが体面を保つためのジェスチャーに過ぎないことはもちろんだ。なぜなら秘密裏に北朝鮮が核という抑止力を保持することが許されるだろうから。と、情報源は伝える。

保留中となっている北朝鮮の平和合意が、中国の大規模な「一帯一路」というインフラをめぐる率先・イニシアチブと関係しているのは決定的・明らか。なぜなら朝鮮半島の和平合意は日本とユーラシア本土をつなぐ[海底]トンネルの建設を可能にするはずだから。この[海底]トンネルの建設はすでに始まっている、と日本政府筋は認める。 (訳注:「[海底]」:今週号の日本語版のレポート[=Benjamin Fulfordからのメッセージ]において、海底トンネルという言及が日本と朝鮮半島をつなぐトンネルとして言及されています。それに倣いました)

今週、中国のbig obor(「一帯一路」構想:訳注)に集ったアメリカ・韓国・日本・ドイツ・イギリス・フランスが示すもの、それは西洋・西側諸国のこの計画への抵抗の終焉である。中国の書記長[en:President]習近平が先日のトランプとの首脳会談からの帰路にアラスカに寄った事実から伺えるのは、アラスカとユーラシア大陸を結ぶトンネルの建設合意が達成されたと推測できること。

すでに、ロンドン・ドイツから中国へ走る貨物列車は稼働している。財・物資[en:goods]の輸送時間を半減させるだけでなく、コスト削減にもつながっている。

http://www.telegraph.co.uk/finance/newsbysector/transport/4667863/Beijing-Hamburg-train-halves-time-by-sea.html

https://www.forbes.com/sites/wadeshepard/2017/01/06/the-story-behind-the-new-china-to-uk-train/#2093e8bf261b

これらの地上輸送ルートは、バルチック海運指数(BDI)がかなりの低水準に低迷している理由である。というのもユーラシアにおいては陸上輸送が安価であり速いからだ。ニューヨークからロンドンまで、中国やロシアを経由しての貨物・財[en:goods]の陸上輸送が可能になるのはそう遠い未来ではないだろう。毎時3000キロメートルの地下を掘削できる真空チューブによるロンドンとニューヨークを結ぶトンネル建設への着手も期待されている。と、アメリカにいる秘密の宇宙プログラム筋(赤字強調は訳者による)が伝える。

中国は世界を変えるテクノロジーによって再び発明家達になりたいと希望している。かつての羅針盤、火薬、紙、印刷(技術)のように。中国の書記長[en:President]習近平が言うには、中国はAI、ナノテク、量子コンピューティング、「スマート・シティ」の分野でのブレイクスルーを形成するために巨額を投資している。 この中国の率先・イニシアチブは西洋諸国のイニシアチブが秘密裏に交渉されて...(以上無料分)

翻訳 monadic_photonoid

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Benjamin Fulfordからのメッセージ
(無料分)



◆「北朝鮮問題」と「一帯一路」で加速する世界の変化

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≪2017/05/16 VOL415≫



現在、ペンタゴン筋と日本の右翼筋から「ローマ法王の介入により、水面下で
“朝鮮半島の和平”と“西側諸国と北朝鮮の国交正常化”が決まった」との情報
が寄せられてきている。5月1日、アメリカのドナルド・トランプ大統領が
「北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長と会談する用意がある」と言及したのには、
そうした裏の動きがあるのだという。また、韓国の文在寅(ムン・ジェイン)
新大統領が述べた「条件が整えば平壌を訪問する準備がある」という就任式での
発言も、同じく和平への大筋合意を示しいていると同筋は伝えている。

2017/05/12

物理学の教養の必要性について

個人的な話・総論

学問を本格的に志してはや数年が経ちます。経済学の他、法学・憲法学を[将来にそなえて]学んでいます。ですが、これらの学問体系は一過性のものであると思うようになりました。人類が文明として貨幣制度を克服・卒業すれば経済学は用済みになるし、国民や人類の意識レベルや倫理・理性・価値観が進歩・高度に発展すれば法学・憲法学も用済みになるだろうと推理するのです。経済学や法学に限らず、社会学や政治学、倫理学などの文系・社会科学として類型化・カテゴライズされる学問は総じて一過性の産物だと思います。文系の学問で言えば唯一、哲学のみが、人類の今後の進歩に対しても耐えうるのではないか、とみています。これに対して物理学や数学は、一生付き合えるものであると思います。ですので、探求すべきは物理学であり数学である、と思うようになりました。だからと言って経済学などの文系学問を放棄したり過小評価するものではありません。少なくともこの地球の文明が本当の意味で完成するまでは有用であり価値はあると思います。ですので、あと数十年とか100年とかですね。恣意的な見積もりですが。

自然(宇宙を含む)を理解するための鍵としての物理学

宇宙の構造を理解したいです。単なる宇宙論ではなくて、あるがままの客観的な状況・自然状態を知りたいのです。その理解に直結するのが物理学です。(多次元的な)宇宙構造の理解のためには「場」や「空間」(さらには追加的に「時間」も)についての理解が欠かせません。内側と外側、とか。M理論やら膜宇宙理論やら複雑な体系が理論物理学にはゴロゴロと存在しています。そして他にも付随してサブカテゴリですが「重力」や「光」、「量子」についての理解も必要となってきます。さしあたって独習するための教本・書籍は二冊、すでに手元にあります。アインシュタイン著「相対論の意味」とランダウ=リフシッツ著「量子力学」(物理学小教程シリーズ)の二冊です。他にPDFでリソース・文書をいくつか持っています。当然のように数学が出てくるのですが、この肝心の数学の素養が足りないために読み進めることができません。個人的な追憶になりますが、高校数学IIIを高校生の頃に履修したのですが知識が抜け落ちています。高校数学C(=行列と楕円)は履修せず、学部生の頃に線形代数(=行列)を学びました。高校数学III(=微積分の強化版)については学部生の頃に経済数学という形で再び学びました。が、いずれも本格的に、というわけではなく、また「優」評価を得たわけでもなく、実質的には身についていません。ですので本当に、工学部や理学部の学部生が1年時に学ぶような数学(解析学の他にもいくつもジャンルがあります)からやり直さないとダメなのです。そして波動論やら多様体(≒テンソルやリーマン幾何学=非ユークリッド幾何学)などを習得しないと先に挙げた二冊を読み進めることはできません。地道な努力が必要です。空いた時間でやって行くしかありません。

物理学も哲学的な立場に依って進み方が異なる

物理学や自然科学は(広義に社会科学も含めて科学一般がそうですが、)経験論と唯物論を基底に展開されています。「観測し得ないものは存在しない」という命題はそれを如実に表します。存在と非存在、有(ウ)と無についての基本的なアプローチや捉え方に修正がくわえられないと、(なんとなくですがノウイングとして)重力や光速の問題は解決できない・克服・超越できないのではないか、と推理しています。物理学もまた核(=コア)となる立脚点や信念体系によってその発展の限界が規定されうる、と思うのです。ですので、個人的には、経験論や唯物論に陥ることなく宇宙を物理学的・数学的に理解していきたいと思います。


2017/05/09

フルフォード英文レポート 2017.05.08.Mo. (完全版)

株式会社アメリカ政府に対しカナダがLBO(レバレッジドバイアウト=巨額の外部資金により行われる企業買収:訳注)を仕掛ける時が来た


オリジナル記事:http://benjaminfulford.net/2017/05/08/it-is-time-for-canadian-lbo-of-bankrupt-us-corporate-government/

IT IS TIME FOR CANADIAN LBO OF BANKRUPT US CORPORATE GOVERNMENT


何も起きなかったふり[をしていた]にもかかわらず、ワシントンDCに拠点がありプエルトリコに登記登録のある株式会社アメリカ政府が本当に先週倒産した。今回のこのプエルトリコの倒産はデトロイトの倒産とはわけが違う。なぜならプエルトリコはDCに完全に所有・運営される子会社であるからだ。だから親会社は罪をかぶらないといけない。中国の財務大臣が急遽日本と韓国のカウンターパートとの先週予定されていた会談を「金融上の緊急事態」を理由にキャンセルしたのはこれが原因だ。

http://www.reuters.com/article/us-adb-asia-trilateral-idUSKBN1802V2

またこれが原因となり英国王室が先週、緊急会議をバッキンガム宮殿で開き、フィリップ王子の退位を公表した。

上記両会議は、中国のゴールド金(きん)により裏付けられ、そして世界の多くの王族メンバーが保有しているものであるところのSuper PetchiliあるいはLung-Tsing-U-Hai債券(:訳注=1913年発行の中国鉄道国債=詳細はこのページで読めます→ https://blogs.yahoo.co.jp/masaki1234512345/64024555.html )とも呼ばれるものの現金化と関連している。これは、とあるバンカー上級職員(en:[...], according to a senior bank source)からの情報である。正確を期して言えば、この情報源によれば、退位を交換条件としてフィリップ王子は彼が持つこのPetchili[s]債券を現金化できる。これが意味することは今や英国王室が惑星を全く完全に変容させるのに十分なお金を手中に収めた手に入れたということだ。

もしそうなら、カナダが、倒産した株式会社アメリカの債権者にレバレッジドバイアウト(en abbr.:LBO=前出:タイトル参照)での融資を尋ねるポジションにある。(訳注:[ママで直訳しすぎです、ごめんなさい。意訳→](実質的に)倒産したアメリカの債権者達に対してこのPetchiliを使って英国のCommon Wealth(CW)国[イギリス連邦のこと]であるカナダがCWを代表して(?)アメリカにLBOを仕掛けよう、と提案できるポジションに立った、ということかと。) ワシントンDCから垂れ流されている終わりなき狂気と犯罪性の終焉という結果にこれはなるはずだ。

この件について詳しく見ていくが、理由は、これが惑星にどんなどのような効果をもたらすかという観点でいえば、レーダー圏外のこの動きはフランス大統領選挙よりも断然重要であるからだ。フランス大統領選挙。これはロスチャイルド家がその奴隷エマヌエル・マクロンの代わりにとなって盗まれたものだ使って盗んだものだ。[投票総数のうち]66.06%というあなたの眼前に現れたサタニックな[得票率と]共に。

フランスのこの選挙はまさに、ドイツとロシアの間の欧州をめぐる代理戦争であった。アメリカ海軍の情報機関が報告するには、選挙に先立ってドイツの軍隊がフランスへと送り込まれた。一方でペンタゴンがいうには、ロシアの軍隊がほぼ同じ時間にセルビアへと送り込まれた。

状況が示すように、ヒトラーの娘ことアンゲラ・メルケルは父のフランス征服という成果を繰り返した。今回はオープンな戦争ではなくてステルスによって。(訳者評:今週号の「Benjamin Fulufordからのメッセージ」でもフランス大統領選挙について言及があります。ロシアとドイツの軍隊がそれぞれ派遣されたことについては「軍隊」が「兵士」として表現されています。参考まで。)

だが、にもかかわらず、日本の軍事情報機関は今では次のような具合に述べている。選挙に敗れたフランス大統領候補マリーヌ・ルペンは実際のところは...(訳注:無料記事ここまで。、が微妙なのでこの一文だけでも^^→)モサドエージェントの娘である、と。これが意味することは、たとえ彼女が勝利していてもロスチャイルドがフランス大統領選挙に勝利していただろう、ということ。どう見てもこれでフランスのための戦いが終わったわけではない。というのも大多数のフランス人はこの選挙を「ペストかコレラか、あるいはファシスト独裁か銀行家独裁かという二択でしかない」と見ていたのだから。

http://www.independent.co.uk/news/world/europe/france-presidential-elections-le-pen-macron-french-polls-vote-abstentions-odds-who-will-win-a7722356.html

マクロンの租税回避と選挙直前にハッカーたちにより明らかになった彼の犯罪性が消えるということはない。本当のフランス革命の精神にならって、彼に対する刑事訴追も今後あり得る。

いずれにせよ、フランスでの選挙泥棒が、フランスがイタリアやスペインと同様にフランスが破産しているという基本的な現実に変化をもたらすことはない。そしてドイツがかの国々の主な債権者であるということにも変わりはない。つまり、フランス・イタリア・スペインは金融によってステルス的に征服されてしまっているということ。それに変わりはない。
ヨーロッパへの影響力をめぐるドイツとロシアの代理競争はその舞台を今では東方(en: East)へとシフトさせている。

その前線においてロシアは少なくとも15万の兵士を送った。その目的は「セルビアを守り、バルカン諸島でのダーイシュによるヘロインとハシシの麻薬関連の行いを阻止するためである。」これはペンタゴン筋からの情報である。情報源が続けて述べるには、ロシア人はかの地にてハザールマフィアの大アルバニア計画を阻止するためにも居る・駐在しているという。セルビアの情報機関筋によれば、アフガニスタンのヘロインのための安全なルートを新たに確保するという目的の他に、ハザリアンたちの大アルバニア計画には何百兆ドルもの価値のある鉱物資源を盗むという目的がある。ロシア人は今、ハザリアンらによる資源の略奪・盗み取りとクリスチャンに対する民族浄化を阻止している。

全体として、ドイツとロシアはヨーロッパでの各々の影響圏を確立するために両国が独自に率先しているかのように見える。
サタン崇拝のハザリアンに対する戦争は今後全ての一神教を含めた何かに発展していく見込みである。これについては、1000年ぶりに初めて、2016年初頭にフランシスコ法王とロシア正教会のキリル大教父が両教会のトップ同士として1000年ぶりに初めて会合を持ったことに観ることができる。先週、フランシスコ法王はエジプトを訪問してムスリムの主たる聖職者と会談し、サタニストとダーイシュ軍団に対抗するサポートを得ようとした。

今月下旬にはアメリカのトランプ大統領はヴァチカン、イスラエル、サウジアラビアを歴訪する予定になっている。これらの国々はそれぞれキリスト教、ユダヤ教、イスラム教という世界の主な一神教の聖地のある国々である。一神教に関連した何か大きなことが起きるのだろうか? これは、中国で催された緊急の金融会議や英国王室内部の会議と何か関係があるのだろうか。Stay tuned.

株式会社アメリカ[合衆国](en:US Corporation)の事実上の倒産がトランプ大統領と彼の背後にいるエスタブリッシュメントをしてハザリアン・サタニストらに対して強行姿勢をとるよう強いたのかもしれない。ホワイトドラゴンソサエティはそう述べる。これが、ロシア・イラン・トルコが提案したシリアにおける、そしてイスラエル占領下のゴラン高原における「ノーフライゾーン」にトランプが合意した理由である。と、ペンタゴンとモサドの情報筋は述べる。イスラエル人は今、ビビっている・恐れ入った状態(en: freaked out)である。というのも、全世界がイスラエルによって不法に占拠された土地をイスラエルが諦めるよう強要しているからであり、またイスラエル人がパレスチナ人と和平を達成するよう強要しているからである。(:訳注:「というのも...」の一文=実際は受動態で、つまり「イスラエル人が全世界によって...を強制されている」という表現です。便宜上、「全世界」を主語とする能動態に変更しました。) [今までと]違うのは、今回はアメリカが彼らイスラエル人のその反社会的振る舞いを無条件にサポートするという姿勢をもはや見せていないということだ。 

ペンタゴンの高級士官=高官ら(en:brass)はまた、トランプをしてハザリアンによるアフリカならびに中東在住のクリスチャンへの攻撃と戦うよう強いた。

北朝鮮情勢についてもトランプは、彼の[首にかかった]鎖をちょいと引っ張られて、結果として「太っちょ[=金正恩]と会談する準備がある、と言わざるを得なかった」。それにより北朝鮮の情勢は無害化・沈静化された。とペンタゴン筋は述べる。(:訳注=ペンタゴン筋の発言の実際の引用句は「」内部のみ。英語の性質上、「それにより...沈静化された。」の部分=主節は引用句の前に来ます。ややこしいですね。ごめんなさい。訳出能力の不足を感じています。)

秘密結社筋によると、金正恩を偽の傀儡で置き換えるというロスチャイルドの計画は西洋とアジアの秘密結社の共同の努力のおかげで阻止された。彼ら[=ロスチャイルド]の計画であったフランスのロスチャイルド家の傀儡である麻生太郎を日本の首相に据え置くという計画も止められた。と、ペンタゴン筋は述べる。

南シナ海について米中両国の秘密の合意が達成された[可能性を示す]兆候も存在している。日本の軍事情報機関が言うには、日本語で尖閣と呼ばれ、中国語でTiaoyutaiと呼ばれる物議を醸している諸島について、中国によるコントロールをアメリカが認知する、とアメリカが述べた、とのことだ。これの交換[条件]として、マラッカ海峡(=マレー半島とスマトラ島の間の海峡:訳注)にアメリカが新規に海軍基地を開設することに対して中国が目をつむる・見て見ぬふりをすることに合意した。と、ペンタゴン筋は述べる。

この進展は日本のアメリカからのさらなる独立の探求・模索・希求(en: seek。動詞として:訳注)を日本のエスタブリッシュメントに強要することになる、と日本の右翼筋は述べる。[:訳注・訳者評:ここ、重要ですね^^(アメリカからの)祖国独立あるのみです。そう思っています。個人的には現・与党の憲法草案は悲惨・劣悪なものだと思っていますけれども。] これの現実面での現われは、安倍晋三首相による、アメリカに無理やり押し付けられた憲法の書き換えを公の場で呼びかけたことである。また、日本は目下ロシアとのコンタクトを強化・増強している。その目的は、日本の独立に対する脅威となっている米中間のますます大きくなる友情にカウンター[となる]バランスをもたらすためである。と、日本とロシアの情報筋は述べる。

米中間の協力を示すまた別の進展に次のようなものがある。つまり、株式会社「フロンティア・サービス・グループ(FSG)」に、中国の広大な「一帯一路」(戦略)の高速鉄道のほか、港やエネルギー・パイプラインといったインフラプロジェクトの要(かなめ)となっているXinjian省とYunnan省に2つの作業拠点(en: two operational bases)を中国が供与する・与えることを中国が決定したという事実である。(:訳者評:読みづらい訳文になり恐縮です。ペコリ) FSGのチェアマンにしてCEOであるのは他でもないエリック・プリンスだ。彼はBlackwater Security社という今では機能していない悪名高い会社の設立者だ。

https://www.sott.net/article/349692-Beijing-hires-Erik-Prince-as-guardian-of-the-New-Silk-Road

どうやら中国はWDSの助言を採用したらしい。つまり、飢えた狼とたたかうよりも番犬に餌を与えた方が安く安全だ、という助言を。[訳者評:この助言の箇所は今週号の「Benjamin Fulfordからのメッセージ」にも同様な表現が見られます。]アフリカやその他の地域で従事しているアジア人によるインフラプロジェクトをガードしている失業中の傭兵たちにも、確実に多くの仕事がもたらされるはずだ。

結局、犯罪的な戦争を惹起するような国をまたいだ試みは、世界の超大国間の進化する友情によって今すぐにでも止めることができる、ということ。

倒産した株式会社アメリカのカナダによる買収という提案はこのプロセスを大きく加速させ得る。考えてみてほしい。第二次世界大戦以降、間断なく戦争をしてきたアメリカが有る一方で、平和維持部隊によって戦争を止めるというアイデアを促進してきたカナダが有る。アメリカが抱える二大問題の解決にカナダのノウハウは必ず役に立つはずだ。その二大問題とはつまりヘルスケア制度と犯罪問題のこと。カナダがヘルスケアに支出する割合はアメリカの半分ほど。しかしカナダ人の方がアメリカ人よりも長生きする。また、例えば犯罪率で言えば、アメリカの犯罪率はカナダの23倍であるがカナダ人は[アメリカ人同様]銃へのアクセスができる。さらに言えば、多くのアメリカ人がカナダのコテージで夏を過ごすことができるようになるはずだ。

カナダはまたアメリカ政府のための「真実と和解のための委員会」の設立に助力できるだろう。これにより犯罪既得権益層に取り込まれていた善良な人々が再スタートを切れるようになる。そのための例として、死期が迫っている元アメリカ大統領ビル・クリントンは、この世をさる前にその良心を洗いざらい告白することによって前例を作っている。

https://www.youtube.com/watch?v=sKgo5u1knHk&feature=youtu.be&app=desktop

進化の戦いは、戦うライオンによってもたらされるのではない。洞窟で愛し合っている(en: making love=性行為をするという意味があります:訳注)ライオンによってもたらされるのだ。(:訳者評:「セックスしよう、戦争ではなく!」のスローガンを想起します) こうした理由でヒッピーたちの「セックスしよう、戦争ではなく!」(en: "make love, not war")をWDSはサポートするのである。


翻訳 monadic_photonoid

Victory of the Light!


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Benjamin Fulfordからのメッセージ(無料分)
参照(出典):http://benjaminfulford.jp/

◆ 米政府の倒産と仏大統領選、混迷する欧米体制
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≪2017/05/09 VOL414≫



【 プエルトリコ破産問題 】


未来の歴史学者たちは、2017年5月を「歴史の重要な分岐点」として記録することになるかもしれない。先週3日、ワシントンD.C.に本拠を置く「株式会社アメリカ」の倒産が一気に現実味を帯びてきた。これからジワジワと、その影響が世間にも表れてくるはずだ。それについて、大手マスコミは「5月3日に米自治領プエルトリコが破綻手続きを裁判所に申請した」ということのみを伝えている。しかも、それを2013年にミシガン州デトロイト市が「連邦破産法チャプター9」に基づいて破綻手続きをした時のように、あくまでも「一都市の財政破綻」という程度の論調で報じているが、デトロイトの破綻とプエルトリコの破綻とでは、まるで意味が違う。デトロイト市はアメリカ政府から独立した地位を持つ州の管轄下にあるが、自治領であるプエルトリコの場合はアメリカ大統領が元首であり、ワシントンD.C.の直接管轄に置かれている。何より、プエルトリコの負債総額はデトロイトの破産時の約4倍。プエルトリコの破綻は、そのままワシントンD.C.の倒産へと繋がっていく。このプエルトリコの破綻問題については暫く裁判や交渉が続くことになるだろうが、債権者たちは間違いなく「保有するプエルトリコ債の損失負担」を求めてアメリカ政府に取り立てを始める。現在、アメリカ政府は「連邦債務の借入権限」を2017年9月末まで延長することで現状を維持しているが、ここにきて「株式

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サービスとして、[フルフォードさんの許可なく]今週号に見られたフルフォードさんの「名言」を引用します(以下)(日本語版の購読もぜひ!http://benjaminfulford.jp



2017/05/09 VOL414

何より、 地球人類は狭い惑星の中で同じ空気を吸い、同じ水を飲んで、同じ太陽の下で暮らしているのだから、それら「生命の源」を守ることは地球人類全体の義務である。地球環境を守るためには、共通のルールをつくり、それを見守る世界体制が必要だ。それぞれの国や地域が「独立した地位や権限」を維持しながら、緩やかに連帯する新しい体制を築くことこそが、これからの人類の課題だと思う。「おカネを創造し、それを分配するプロセス」をハザールマフィアから世界人類の手に取り戻すことが出来れば、その先には無限大の可能性が広がっている。この地球から環境破壊や貧困の問題を無くすことだって出来るし、人々が理想の未来を想像しながらその実現に向けて働くことだって出来るようになるのだ。ドルやユーロを支配し、人類を操ってきた「欧米の一神教体制」の今の変化は、必ず「歴史的な分岐点」として未来の人々にも認識されるはずだ。

2017/05/02

フルフォード英文レポート 2017.05.01.Mo. (完全版)

2017/05/04.Do. 進捗報告
今週号に限って翻訳完全版のアップロードは5月8日(月)といたします。ゴールデンウィーク休暇のため。

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ブログ主よりお知らせ:

デスクトップ版の当ブログで表示されている右側の「翻訳中」コーナーにて示した通りですが、[フルフォードさんと協議した結果、]英文レポートの翻訳記事の完全版のアップロードは毎週木曜日に変更することになりました。無料掲載分は早々に翻訳してアップロードします。ご不便をおかけ致しますが何卒ご了承ください。






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ハザールマフィアの攻勢は勢いを失ったが高レベルの策謀が継続中


http://benjaminfulford.net/2017/05/01/khazarian-mafia-offensive-loses-steam-but-high-level-intrigue-continues/

KHAZARIAN MAFIA OFFENSIVE LOSES STEAM BUT HIGH LEVEL INTRIGUE CONTINUES

ハザールマフィアから自らを解放するという人類の戦いは最終勝利へと向かっているが、いくつか最終局面での厳しい戦いが私たちを待ち受けている。多くの前線でサタニストらによる攻勢が4月に見られたものの、そしてその攻勢は大いに[人々を]困らせる迷惑を伴ったものの、第三次世界大戦を開始ないし世界金融システムのコントロールを再び手に入れようとする彼らの努力は失敗した。だが、それでも高レベルの策謀が欧州・東アジア・アメリカ・中東・その他の地域で継続している。こうしたさなかにあって、株式会社アメリカ政府はもう数ヶ月の間、あるいは高レベルの権力抗争が終わりを迎えるまでの間、倒産を回避することができた。そして空き缶を遠くまで蹴ることができた(訳注:「空き缶を...」=缶蹴り遊びを想起してほしい。「とりあえずはしのいだ」、というニュアンスかと。)
先週、[権力抗争の]中でも集中的で激しかった秘密の戦場の一つが日本であった。アジア在住のNSAおよびCIA筋が共に事実として認めることだが、サタニストの代表格であるレオ・ザガミと彼のならず者たちが日本にいて、東京の地下鉄システムにサリンガスで攻撃するというお膳立て・自作自演を目論見、それを北朝鮮のせいにしようと企てていた。他にも企てていたことはあるのだが。おそらくこれが「北朝鮮のミサイルテストを受けて」日本が一時的に地下鉄システムを先週閉鎖した本当の理由だろう。

http://www.dailymail.co.uk/news/article-4458122/Tokyo-subway-shut-fears-North-Korean-attack.html

グノーシス派イルミナティのグランドマスター「アレキサンダー・ロマノフ」も先週、NSAが彼に警告していた彼の命に関わるザガミとそのならず者たちによる企み(≒[翻訳が若干変になったが]ザガミらによって命を狙われてますよ、というNSAからの警告を受けて[身を隠した]ということと観る:訳注)を回避するために身を隠していた。このニュースレター(≒本稿:訳注)が公表された時点でザガミからは今述べたこれらの主張に対して反応していない。

日本で起きている他のことは、皇室家族のメンバーを乗せた車がここ数日の間に数回事故に遭い攻撃を受けている。皇室に近い右翼筋によれば。これらの攻撃の意図は、天皇を脅迫して自身の印章を使うように持ってゆき、大量のデノミ債を現金化・換金せしめんとするものである、という。これら債権は、アメリカ国防総省情報局筋によれば、「スーパーPetchilis(訳注:Petchilis: 未詳。リサーチ不足。失礼。)を含んでいた。このスーパーPetchilisは以前の中華民国によって、かの国のインフラを建設するために使用された。」最後に私にスーパーPetchiliを見せてきたのはレオ・ザガミであった。

極東で面倒を引き起こしているもう一つのグループはフランスのロスチャイルド分家である。複数の情報源が合意する。フランスのロスチャイルド家が、アメリカと北朝鮮との間の戦闘を煽ろうとする最近見られる努力の主な煽動者である。彼らがそうする理由は、彼らフランスのロスチャイルド家は北朝鮮の独裁者=金正恩を彼らのコントロール下にある偽のキム・ハンソルで置き換えたがっているからである。こうしたわけで彼らは最近、金正男(キム・ジョンナム)と主張される人物、つまり金正恩の異母兄にしてキム・ハンソルの父である人物、の殺害劇を演出したのである。中国政府筋、日本の軍事機関筋、アジアの秘密結社筋が共に認めることだが、最近マレーシアで殺されたキム・ジョンナムは本物ではなく、またその暗殺と目されている出来事の少し後にユーチューブに出てきたキム・ハンソルもまた偽物であった。本当のキム・ジョンナムとその息子は中国のとある安全な場所にいる。と、中国筋は述べる。

ロスチャイルド家はゴールドにありつくべく、そして倒産を回避すべく躍起になっていて、北朝鮮の莫大なゴールドならびに鉱物資源の埋蔵物を強く欲している。これが彼らがかの国に彼らの代理人を責任者として据えたがっている本当の理由である。と、複数の情報源が述べる。なにゆえ急に北朝鮮の脅威がエスカレートしているのか、これで理解できようものだ。
(以上、無料掲載分)

ロスチャイルドのエージェント、麻生太郎を日本首相に就任させることも強く求められている。と日本の右翼筋は述べる。麻生氏はロスチャイルド家のフランス分家と結婚しているので、麻生政権はこの家族が日本を支配することを追認することになる。ホワイトドラゴンソサエティの関係者によると、ロスチャイルドの麻生氏やロックフェラーの小沢一郎氏が首相オフィスには近づくことは許されないという。麻生氏は、このニュースレターの発行による収入のすべてを奪う責任も負っている。これは現金寄付のおかげもあり、現在進行中の迷惑行為となっている。
ドナルド・トランプ米大統領、中国人民共和国の習近平書記長、ロスチャイルドの中国人代理人でその名をGuo(漢字:郭?) Wenguiという人物との間で、多くの策謀があった。

ベトナムの情報筋によれば、Guo(郭?)は習近平の中国政府内のライバルたちのパージを手伝っている。情報筋は次の2枚のGuoを送った(≒「[筆者に]送ってきた」(?)」sentとだけ書かれ、その与格(〜に)による受けはなし:訳注)。一つはJacob de Rothschildと、もう一つはDalai Lamaと彼が写っている写真である。

(ここにPICS:訳者用メモ)



郭(en: Guo)はフロリダ州のドナルドトランプのMar-A-Lagoリゾートの一員でもあり、そこでトランプと習は最近首脳会談を行った。郭は現在、中国政府が贈収賄罪で手配されており、インターポールの指名手配犯となっている。

アジアの秘密結社の情報源は、この情報に次のようなコメントをして反応した。「新しい未来と新しい時代を創造したい。古い構造のロスチャイルド一族が私たちに同意すれば、私たちは相互繁栄を信じるが、私たちが彼らの下で奉仕することは決してない。習近平がロスチャイルド一族のために働くならば、私たちは彼の支援を撤回するだろう。」 この結社(en: The society)はまた、友情で結ばれた 「一つの世界(en: one world)」という目標を再度強調した。

トランプと習近平の周りでの策謀は、中国のゴールドで裏付けられた大量のデノミ債を現金化するための継続的な努力に関連している。と、DIA(=アメリカ国防総省情報局)筋は述べる:「これらの中国債券は、1930年代からFRB(en: Federal Reserve=FRB, Fed, Federal Reserve, Federal Reserve Bank/Boardはどれも同じ機構、違う表現:訳注)によって保有されていた中国の金を返すための鍵である。中国は中国の大量保有されたゴールドを使えるようにするために、繁栄資金を使って債券を支払っている。カバールがこれらの債券の膨大な秘蔵物に手をつけてるならば、ゴールドで裏付けられた新しい通貨を創出することにとって悲惨な事態となるだろう。」

DIA筋によれば、先週、金融システムに膨大な資金を投入するための複数の試みが行われた。
「このことはすべて[ワシントン]DCで起こったが、その間にトランプはNSAとペンタゴンに会ったが、CIAとFBIはニュージーランドで英国、カナダ、ニュージーランド、オーストラリアのカウンターパートと秘密の会合を1週間にわたって開催しようとしていた。NSAのチーフはニュージーランドに招かれず、海軍情報機関がそこに現れたかどうかは分からない」という。

DIA筋によると、西側諸国の最高レベルでは、2つの競合する派閥が働いているようだ。これらの派閥の存在は、マルタ騎士団の新しいトップの選出についてのニュース報道でも確認された。マルタ騎士団は表向きは慈善団体だ。しかし、西側の多くの軍部と情報機関の高級将校ら・高官らは騎士であるため、現実には西側の権力の頂点を表している。

いずれにしても、72歳のイタリア人Giacomo Dalla Torre del Tempio di Sanguinettoが暫定の指導者として選出されたと報道されている。報道ではダッラ・トーレは、位階の英国派閥とドイツ派閥の妥協であったと同意している。

「最近発表されたコンドーム流通問題で逮捕された元首相アルブレヒト・フォン・ボゼルジャー(Albrecht von Boeselager)が最近漏洩した内部文書が明らかにした、バチカンの陰謀と財政的悪行を含むリーダーシップに対する内部闘争によって秩序は崩壊していた[元グランドマスターマサチューセッツ工科大学(マサチューセッツ工科大学)クリスティン・ナイルズ(Christine Niles、M.St。)によると、ボンゼルジェとバチカンを財政的に豊かにする非倫理的な金融取引の道を歩いていたフェスティバル。 (Oxon。)、JD•ChurchMilitant。

http://angelqueen.org/2017/04/29/knights-of-malta-elect-new-interim-leader/
http://www.telegraph.co.uk/news/2017/04/29/knights-malta-elect-new-leader-vatican-seeks-bury-feud/

(ニュース記事)マルタ騎士団が新総長選出へ:不和を埋め合わせられるか
www.telegraph.co.uk

マルタ騎士団が土曜日、新総長を選出した。深刻な内部の不和に終焉をもたらすためとされる。内部の不和には、この古代から続くカトリック派の修道士位階にフランシス法王自らが介入することとなった。
こうして、世界権力の最高レベルにおいて、高額なデノミ債を現金化する試みを確認することができる。ザガミとそのサタニスト派閥であるP2フリーメーソンロッジがこの背後で暗躍していると推測するのは的中しているだろう。
核をめぐる瀬戸際政策と第三次世界大戦を引き起こそうとする試みは全てこれらの債券を現金化する努力とリンクしていて、それゆえ世界金融システムの支配圏を握ることとリンクしている。

ペンタゴン筋が何を言おうと、彼らはアメリカ外交のコントロールをシオニストや戦争を煽るネオコンから奪い掌握した。「軍部が白紙の権限(≒何をやってもいいという権限:訳注)を与えられた時に軍部によるトランプ[政権]の掌握が完了した。彼はそれで100名の上院議員を前に、公式な宣戦布告がない限り北朝鮮あるいはどの国とも戦争はない・しないと言わざるを得なかった。結果[、戦争の惹起は]実質的に不可能となった。」という。

「[アメリカ国防長官ジェームズ]マティスと[筆頭大将(=統合参謀本部議長:訳注)ジョゼフ]ダンフォードが全上院議員をホワイトハウスに召喚し、外交がイスラエルではなく軍部にアウトソースされたこと、そして[ジャレッド]クシュナー、[ポール]ウォルフォビッツ、[デーヴィッド]Petraeus、H.R.マクマスターというネオコン派閥は中性化(≒無力化=力を削ぐこと:訳注)されたことを伝えた。」と、続けて情報ソースは述べる。この筋が言うには、4月2日のダンフォードとモサドのエージェント=ジャレッド・クシュナーのイラク訪問は「敵を近づけるため」であったと言う。

元2つ星海兵隊大将はまたシークレットサービスの責任者としても収まった。その目的は「ディープステートやモサドによる暗殺を防ぐため」と言う。

「イスラエルの売春婦のようなニッキ・ヘイリー(Nikki Haley)は不倫で脅迫されており[アメリカ国務長官]レックス[ティラーソン]により抑制されるかもしれない、そしてNSC(=国家安全保障会議:訳注)から排除され流かもしれない。トランプは彼女の解雇を示唆したくらいだ。」という。
バチカンの反対により、トランプはTHAADミサイルを配備するという言い訳のもとに韓国からお金を詐取することから手を引くよう強要された。という。さらに、情報源が注記するところは「THAADミサイルは宣伝されるような機能はしないかもしれない。」
第三次世界大戦を開始しようと努める派閥を公然と批判するためフランシス法王は、西洋と北朝鮮(だから東洋と西洋)との戦争は「全てを破壊する」と示唆した。

http://www.express.co.uk/news/world/798331/Pope-Francis-Donald-Trump-North-Korea-Kim-Jong-un-war-destroy-everything-ballistic-missile
緊張が高まるにつれて、法王が発言:北朝鮮と西洋との戦争は「全てを破壊」してしまいかねない
www.express.co.uk

カトリック教会のリーダーは、この両国の潜在的な戦争を「人類はおそらく耐えて生き延びることはできないだろう」と述べ、「全てが」おそらく...

イルミナティ内部の情報源や権力センターの情報源が同意しまた事実として認めるには、全面的核戦争を始めようとするいかなる努力も許されない、としている。別の言葉で言えば、今回は、国際機関の刷新は交渉によって行われると言うことであり、戦争によってではない、ということ。このような状況の中、ホワイトドラゴンソサエティは、東洋と西洋双方にとってウィンウィンとなる妥協[案]を見出すためにサービス提供をオファーした(=奉仕することをオファーした:訳注)。

翻訳 monadic_photonoid
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◆ トランプ暴走の裏でマルタ騎士団の新総長はどう動くのか
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≪2017/05/01 VOL413≫


「アメリカの国家倒産」と「国際金融網の支配終焉」を目前にして、ハザールマフィアのパニックぶりが露骨に表れてきている。先週中に見受けられたその主な動きは、アメリカのトランプ政権が発した世界に対する威嚇だった。中でも、特に気になるのはトランプ政権の「全面核戦争」に向けた動きである。先週、ロシア軍参謀部の副司令官Viktor Poznikhir将軍が「現在、アメリカはロシアや中国を核攻撃できるよう極秘で体制を整えている」と公の場で発言、ロシアはアメリカが韓国に配備しているTHAADの迎撃ミサイル防衛システムを「先制攻撃に向けた準備」と捉え、警戒していると語った。

http://www.dailystar.co.uk/news/world-news/609222/trump-russia-military-vladimir-putin-world-war-3-missile-shield-nuclear-strike-ww3

しかし、ペンタゴン筋やグノーシス派幹部筋は「何があっても、全面核戦争などは起こり得ない」と断言している。同情報源らによると、トランプ政権による

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